投資先を国内にするか海外にするか、また株式や債券や不動産のどれを中心に運用するかなど、投資信託にはいろんな種類があります。お客さまのライフプランやニーズに合わせて最適の商品をお選びください。

アイコンの説明		「投信つみたてサービス」対象ファンドです。
		個人の場合、その普通分配金に対する課税が、平成２３年１２月末までは１０％（所得税７％・住民税３％）、平成２４年１月以降は２０％（所得税１５％・住民税５％）となるファンドです。

主として日本国内の債券に投資するファンド
JAのMMF	JA日本債券ファンド
残存期間の短い内外の債券および短期金融商品等に投資し、安定運用を行います。	日本国内の債券を主要投資対象とし、国内債券の代表的な運用指標（ベンチマーク）であるNOMURA-BPI総合指数を中長期的に上回る収益獲得を目指します。
主として日本国内の株式に投資するファンド
農中日経２２５オープン	JA TOPIXオープン
日本国内の株式を主要投資対象とし、日経平均株価（日経225）に連動した収益獲得を目指します。	日本国内の株式を主要投資対象とし、東証株価指数（TOPIX）に連動した収益獲得を目指します。
JA日本株式ファンド	農中日本株オープン 「ニューチョイス」
日本国内の株式を主要投資対象とし、運用指標（ベンチマーク）である東証株価指数（TOPIX）を中長期的に上回る収益獲得を目指します。	日本国内の株式を主要投資対象とし、個別銘柄選択を重視した運用により中長期的な収益獲得を目指します。
NZAM日本好配当株オープン（３ヵ月決算型）「四季の便り」
日本国内の株式を主要投資対象とし、配当利回りに着目した銘柄選定により、安定した配当収入の確保および株価の値上がり益の獲得を目指します。
主として海外の債券に投資するファンド
農中US債券オープン	JA海外債券ファンド
為替ヘッジを行わずに米国国債を中心とする米国の債券に投資し、日米金利差益および為替差益獲得を目指します。	為替ヘッジを行わずに日本を除く世界各国の債券に投資し、海外債券の代表的な運用指標（ベンチマーク）であるシティグループ世界国債指数（除く日本）を中長期的に上回る収益獲得を目指します。海外債券の運用は米ウェリントン社に委託します。
JA海外債券ファンド （隔月分配型）	DIAM他格付インカム・オープン （毎月決算コース） 「ハッピークローバー」
為替ヘッジを行わずに日本を除く世界各国の債券に投資し、海外債券の代表的な運用指標（ベンチマーク）であるシティグループ世界国債指数（除く日本）を中長期的に上回る収益獲得を目指し、原則として、奇数月（年6回）、安定的な分配を目指します。海外債券の運用は米ウェリントン社に委託します。	為替ヘッジを行わずに実質的に高格付資源国（カナダ・オーストラリア・ニュージーランド、ノルウェー）の公社債を主要投資対象とし、安定した収益の確保と信託財産の中長期的な成長を目指し、原則として、毎月、収益分配方針に基づく分配を目指します。
グローバル・ソブリン・オープン（毎月決算型）
為替ヘッジを行わずにファミリーファンド方式により、世界主要先進国のソブリン債権に分散投資し、リスク分散をはかったうえで、長期的に安定した収益の確保と信託財産の成長を目指し、原則として、毎月、収益分配方針に基づく分配を目指します。
主として海外の株式に投資するファンド
JA海外株式ファンド	DIAM世界好配当株オープン （毎月決算コース） 「世界配当倶楽部」
為替ヘッジを行わずに日本を除く世界先進各国の株式に投資し、海外株式の代表的な運用指標（ベンチマーク）であるMSCIコクサイ指数を中長期的に上回る収益獲得を目指します。海外株式の運用は米ウェリントン社に委託します。	相対的に高い配当利回りをねらい、実質的に世界各国（日本を除く。）の様々な業種の株式へ分散投資し、配当利回りの伸長の機会を捉えます。
主として海外不動産に投資するファンド
ダイワ・グローバルREIT・オープン（毎月分配型）「世界の街並み」
海外の証券取引所および店頭登録の不動産投資信託証券を主要投資対象とし、安定的な配当利回りの確保と信託財産の中長期的な成長を目指して分散投資を行います。
主として日本・海外先進国・新興国の債券・株式
全世界株式債券ファンド（日本・先進国・新興国）毎月分配型 「ワールドクルーズ」
拡大が続く世界経済を、日本・海外先進国・新興国の３つの地域から捉え、各地域の株式・債券にグローバル分散投資を行うことで、資産の長期的な成長を目指します。
主として国内外債券・株式・不動産
世界の財産３分法ファンド（不動産・債券・株式）毎月分配型
主として国内外の不動産（リート等）、債券および株式を投資対象とし、原則としてそれぞれ純資産総額の６分の１を基本に国際分散投資を行い、安定した収益の確保と中長期的な信託財産の成長を目指し、原則として、毎月、安定した分配を目指します。